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WHOが示した「認知症リスク45％」の正しい意味
WHOは7年ぶりに認知症リスク低減指針を全面改訂しました。「最大45％」は個人の予防成功率ではなく、集団全体で修正可能な要因に関連するリスクの推計です。
WHOが示した45％とは
WHOは2026年7月15日、認知症リスク低減指針の第2版を公表しました。「最大45％」は、すべての人が認知症リスクを正確に45％下げられるという意味ではありません。喫煙、有害な飲酒、運動不足、社会的孤立、大気汚染、高血圧、糖尿病など、修正可能な要因に関連するリスクを集団全体で推計した数字です。年齢や遺伝など変えにくい要因もあり、健康的に暮らしていても認知症になることはあります。
推奨されたこと、推奨されなかったこと
指針は、定期的な運動、禁煙、飲酒量の削減、健康的な食事、社会参加、認知活動を勧めています。高血圧、糖尿病、高コレステロールを医療の下で管理し、必要に応じて補聴器をリスク低減策に含めることも示しました。大気汚染への曝露を減らす勧告は新たに加わりました。一方、欠乏症の診断がない人に、ビタミンB・E、オメガ3、多種類のビタミン・ミネラル補助食品をこの目的で使うことは勧めていません。
個人の努力だけの問題ではない理由
リスク低減は個人の努力だけでは実現できません。きれいな空気、医療へのアクセス、生活習慣病の治療、聴力支援、安全に運動できる環境、社会とのつながりは政策や地域の条件にも左右されます。WHOの指針は個人だけでなく医療従事者と政策担当者に向けた公衆衛生文書です。2021年には世界で5700万人超が認知症とともに暮らし、毎年約1000万人が新たに診断されています。
記憶の変化が気になるとき
この指針は治療法でも個人向けの予防保証でもありません。特定の食品、サプリメント、検査、運動だけで認知症を防げると断定すべきではありません。物忘れが繰り返す、慣れた日常作業が難しくなるなどの変化が気になる場合は、ネット上の自己診断や予防をうたう商品の購入より先に医療機関で評価を受ける必要があります。
WHO資料で直接確認すること
WHOの発表では45％という数字と主な勧告を確認できます。ISBN 978-92-4-012355-7の指針第2版は、勧告の根拠と証拠がまだ不十分な領域を示しています。WHOの認知症ファクトシートでは世界的な規模と、認知症が複数の脳疾患によって起こる症候群であることを確認できます。次に見るべき点は、各国の保健当局が自国の診療と公衆衛生政策にどう反映するかです。